情報セキュリティを取り巻く5つの脅威

IT技術が発達するほど情報セキュリティは複雑化の道を進む一方です。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が毎年公表している情報セキュリティの脅威からも判断がつきます。現在、我々のIT社会を取り巻いている脅威にはどのようなものがあるのか代表的な5つの脅威と、今後注意すべきポイントについて紹介します。

1.IPAが選出する脅威候補！今年も発表される
- 1-1.企業も個人も具体的な対策の指針に活用
2.情報セキュリティに脅威となる上位5つ
3.今後課題となる情報セキュリティ対策の脅威とは
4.AI（人工知能）技術も新たな脅威になる可能性
- 4-1.人工知能によるセキュリティバトルも懸念
5.脅威に対する対策方法とは？
6.備えあれば憂いなしのセキュリティ対策に！
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1.IPAが選出する脅威候補！今年も発表される

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は今年も情報セキュリティの10大脅威を発表しました。毎年公表されているものですが、サイバー犯罪・ITトラブルで顕著なものを企業・個人両方の面で発表しています。例年通りの項目もありますが、年々新しく加わるものも少なくありません。注意すべき項目を脅威として、IPAは注意を投げかけています。

1-1.企業も個人も具体的な対策の指針に活用

これからは企業も個人も情報セキュリティに力を入れないと大きな損害を被る可能性があります。IPAが発表する情報セキュリティの脅威で、具体的な事例を把握することは対策の実施に少なからず効果をもたらしてくれます。具体的なITトラブル・サイバー犯罪事例を想定することで、具体的な対策プランを練りやすくなります。

2.情報セキュリティに脅威となる上位5つ

IPAが発表している情報セキュリティには、ランク外も含めてITトラブル・ネット被害の事例が多く紹介されています。企業や個人それぞれの情報セキュリティの脅威とはどのようなものがあるかご存知でしょうか。情報セキュリティの脅威として上位にある5つを紹介します。

2-1.標的型攻撃による被害

標的型攻撃とは、特定の企業を標的としてサイバー攻撃を仕掛けることを言います。代表的な標的型攻撃として、ターゲットとしているIT企業の社員や部署当てにウイルスが添付されたメールを送るという手法があります。従来のスパムメールとは違い、一見すると通常のメールとは区別がつかないため悪質です。ウイルスやマルウェアに感染すると、システムの運営に支障をきたします。

2-2.インターネットバンキングやクレジットカード情報の不正利用

個人のサイバー被害で顕著なものとして、ネットバンキングやクレジットカードの情報が抜き取られるものがあります。ウイルス感染したパソコンやスマホアプリからも、口座関連の情報が漏洩することも少なくありません。盗まれた情報を元に、ネットバンキングやクレジットカードが不正利用される結果につながります。

2-3.ランサムウェアによる被害

サイバー犯罪の中でも、マルウェアの一種であるランサムウェアによる被害が、ここ数年で話題になっています。マルウェアを侵入させたパソコンを不具合に追いやり、情報やシステム復旧の代償としてランサム（身代金）を払わせることがパターン化しています。情報を扱う企業にとっては、大事な情報を人質とされる被害は大きな損害となります。

2-4.内部不正による情報漏えい

どれだけツールやシステムでセキュリティ対策を行っていても、人災による被害はなくなりません。情報を扱っている企業の職員が、不正に顧客の個人情報を利用する事件も報道されています。悪用する情報にはクレジットカードやセキュリティコードといったものもあります。信頼して利用している企業職員の犯行となれば、顧客には防ぐすべがなく、社会的信用にも関わります。

2-5.スマートフォンやスマートフォンアプリを狙った攻撃

スマートフォンやスマートフォンアプリにも狙いを定めたサイバー攻撃が、増加しています。スマホに感染するウイルスもあり、一見すると便利な無料アプリに情報を抽出する悪質なものが確認されています。ビジネス専用で使用しているスマホが悪用されると、企業の被害は膨大になる可能性があります。

3.今後課題となる情報セキュリティ対策の脅威とは

いまは大きな被害となっていなくても、いずれは軽視できない脅威も増えてきます。今後問題となる可能性がある情報セキュリティのインシデントについて紹介します。早いうちに対策を検討することが求められます。

3-1.ビジネスメール詐欺

ビジネスメール詐欺とは、ターゲットとされた企業と関わりのある企業や取引先に扮して入金を促す詐欺行為です。確認されている特徴として、「従来の口座が一時的に使えないため」と別の入金口座を指定する流れが少なくありません。付き合いのある企業や取引先を詳細に調べられたうえでのサイバー攻撃であり、悪質化してきています。