近年、WebサイトやWebサービスを含めたWebアプリケーションを狙ったサイバー攻撃が増加しているため、WAF(Web Application Firewall)を導入する企業が多くなっています。
WAFはWebアプリケーションへの攻撃を防御するのにとても有効な手段ですが、導入後の運用課題を抱える企業も少なくありません。
この記事では、WAF運用における課題や効率的な運用方法について詳しく解説します。
近年、WebサイトやWebサービスを含めたWebアプリケーションを狙ったサイバー攻撃が増加しているため、WAF(Web Application Firewall)を導入する企業が多くなっています。
WAFはWebアプリケーションへの攻撃を防御するのにとても有効な手段ですが、導入後の運用課題を抱える企業も少なくありません。
この記事では、WAF運用における課題や効率的な運用方法について詳しく解説します。
WAF(Web Application Firewall)とは、Webサイトを含めたWebアプリケーションの脆弱性を突く攻撃を防御できるセキュリティ対策サービスです。WAFを導入することで、情報漏えいやWebサイトの改ざんなどの被害を引き起こすサイバー攻撃を防ぐことができます。
攻撃を防ぐために最も重要なのはWAFのシグネチャです。シグネチャとは、不正アクセスやサイバー攻撃に使われる「特徴的なパターン」をまとめた定義ファイルのことです。
WAFは、Webアプリケーションへのアクセスをシグネチャと照合し、合致したものを悪意のあるアクセスとして判断し遮断します。
WAFの効果を最大限に発揮するためには、導入後の適切な運用が必要不可欠です。ここでは、WAF運用における3つの重要なポイントを解説します。
誤検知とは、WAFが正常な通信を不正なものとして誤って判断し、遮断してしまうことです。誤検知によって通常の利用者がWebサイトにアクセスできなくなるため、売上機会の損失や顧客の信頼を失う恐れがあります。
そのため、誤検知が発生しないように適切な対策が必要です。
例えば、新しいシグネチャを公開する際は、WAFの検知モードを活用する方法があります。検知モードでは通信を遮断せずに検知のみを行うため、誤検知が発生していないことを確認してから遮断モードに切り替えることで、誤検知による正常なアクセス遮断の発生リスクを抑えることができます。
また、万が一誤検知が発生してしまった場合に備えて、誤検知の原因を迅速に特定し、シグネチャの新規作成やチューニングなどの対処ができるような体制づくりも重要です。
日々増加する脆弱性や巧妙化する攻撃に対応するため、WAFのシグネチャを定期的にチューニングし更新する必要があります。
IPA(情報処理推進機構)の発表によれば、2023年にはWebサイトに関連する脆弱性が407件新たに発見されました。これは1日に1件以上の新しい脆弱性が発見されている計算になり、とても深刻な状況を示しています。
WAFが新しい脆弱性にも対応できるように、脆弱性や攻撃に関する最新情報を常時収集し、収集した情報を分析して適切にWAFのシグネチャに反映する必要があります。
導入したWAFの効果を確認するために、WAFの検知状況を定期的に確認し分析することが重要です。検知状況を分析することで、自社のWebアプリケーションがどのような脅威に直面しているのかを具体的に把握することができます。
セキュリティ脅威を把握するために、例えば下記のような検知情報を確認・分析することがおすすめです。
このようなWAFの検知情報を継続的に確認・分析することで、次のセキュリティ対策につながる可能性があります。例えば、特定の国や地域からの攻撃が増加傾向にある場合、そこからアクセスをすべて遮断するという対策を講じることができます。
さらに、攻撃傾向の変化を把握し、将来的なリスクを予測することで、先手を打った中長期的なセキュリティ戦略の策定にも役立ちます。
WAFの効果を最大限に発揮するためには適切な運用が必要不可欠ですが、WAFの運用は簡単ではありません。
ここでは、WAFの運用における2つの大きな課題を詳しく解説します。
WAFの運用においてシグネチャのチューニングや追加が必要不可欠な作業ですが、これらの作業にはセキュリティに関する高度な専門知識が求められます。
しかし、セキュリティに詳しい人材が不足しているため、多くの企業にとってセキュリティ人材の確保が大きな課題となっています。
世界最大のサイバーセキュリティ専門家資格の非営利団体ISC2の2023年の調査によると、日本では約48万人のセキュリティ人材がいて、2022年に比べて23.8%増加した一方、セキュリティ人材の需要も33%ほど増加し約59万人にまで上りました。
需要の急増によって、11万人ほどのセキュリティ人材が不足となり、人材不足の問題が年々深刻化しています。
深刻化するセキュリティ人材不足を受け、多くの企業ではWAFの運用を含めたセキュリティ業務を情報システム部門や開発部門が担当せざるを得ない状況が生まれています。兼務で多忙の上にセキュリティに関する専門知識がないため、WAFの運用がおろそかになるケースも少なくありません。
WAFの運用において、検知や遮断したアクセスの情報の確認と分析が重要な業務となります。ただし、WAFの検知ログの量が非常に多く、場合によっては百万単位に達することもあるため、運用担当者にとっての負担がとても大きくなります。
しかも多くの企業では、セキュリティ人材の不足によってWAFの運用を情報システム部門や開発部門などが兼務で行っていることが多いのが現状です。本来の業務でも多忙な中、これほど膨大な量のWAFログをすべて確認し、分析することは現実的に困難です。
さらに、WAFログを分析するために、新しいツールやサービスを導入する必要が出てくる場合があります。新しいツールの使い方を習得することも、WAFの運用担当者にとっては追加の業務負担となってしまいます。
WAF運用の課題を解消するための1つの方法として、クラウド型WAFの活用が注目されています。クラウド型WAFを利用することで、WAFの運用負担を軽減しつつ、高度なセキュリティ対策を実現することができます。
クラウド型WAFとは、インターネットを経由して利用するWAFのことです。従来のWAF運用における多くの課題を解決でき、効率的かつ効果的なセキュリティ対策をクラウド型WAFの導入によって実現できます。クラウド型WAFを活用する主なメリットは以下の点が挙げられます。
さまざまなメリットがあるため、クラウド型WAFがWAF導入の主流になりつつあります。
さまざまなクラウド型WAFの中で、自社に合ったサービスを選定することが重要です。以下ではクラウド型WAFの選定ポイント3つを紹介します。
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